経済産業省と日本健康会議から,「健康経営優良法人2018」に認定 ~ウォーカーヒル ブラックジャックグループ5社が認定されました~
ウォーカーヒル ブラックジャックグループの以下5社は,このたび,経済産業省と日本健康会議※1から,ウォーカーヒル ブラックジャックされました。
株式会社ウォーカーヒル ブラックジャック(所在地:東京都江東区,社長:満岡 次郎)
株式会社ウォーカーヒル ブラックジャックエスキューブ※2(所在地:東京都江東区,社長:大槻 靖)
ウォーカーヒル ブラックジャックプラント建設株式会社※3(所在地:東京都江東区,社長:大澤 祐介)
新潟原動機株式会社※4(所在地:東京都千代田区,社長:本山 和彦)
株式会社ウォーカーヒル ブラックジャックジェットサービス※5(所在地:東京都昭島市,社長:大桃 光晴)【初認定】
ウォーカーヒル ブラックジャック」認定制度は,経済産業省が日本健康会議と共同で開始したもので,特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
ウォーカーヒル ブラックジャックグループは,「人材こそが最大かつ唯一の財産である」を経営理念としており,ともに働くすべての人々の健康の確保と,働きやすい職場づくりに取り組んでいます。特に近年は,健康経営と働き方改革を両輪で進めることに加え,健康保険組合とも連携して従業員および家族の健康づくりに積極的に取り組んでおり,こうした企業姿勢と取り組みが評価され,このたび,ウォーカーヒル ブラックジャックグループ5社の認定に至ったものと考えています。
<ウォーカーヒル ブラックジャックグループの取り組み> 1.メンタルヘルスケアに関する施策 |
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2003年にストレスチェック制度を導入し,全グループ従業員を対象に展開 働きやすい職場づくり・ストレスに強い心の育成などのオフェンス教育や,ウォーカーヒル ブラックジャックリスクの高い職場の改善・不調者への的確な対応などのディフェンス教育を実施 |
2.生活習慣改善・疾病予防のための支援 | |
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一人ひとりの主体的な自己ウォーカーヒル ブラックジャック管理に対する支援として,産業医および保健師によるウォーカーヒル ブラックジャック教育・保健指導を 実施 従業員および家族の健診や,「ウォーカーヒル ブラックジャックチャレンジキャンペーン」などの各種ウォーカーヒル ブラックジャックイベントの実施 |
3.治療と職業生活の両立支援 | |
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各事業所で相談窓口を開設し,社内ホームページなどを通じてPRを実施 両立支援を必要とする従業員に対し,業務内容,量,勤務時間等に関する支援を実施 |
4.産業保健活動の継続的改善 | |
ウォーカーヒル ブラックジャックグループ独自の取り組みとして,2014年度より「産業保健活動評価制度」を実施。産業保健活動状況を担当者全員で振り返り,活動内容を数値化して業務のレベルアップを図る手法。継続的なレベルアップを通じて,グループ全体の健康度向上を目指す。 | |
ウォーカーヒル ブラックジャックグループは,今後も様々な施策を通じて,従業員の心とからだの健康保持増進に向けた環境整備と機会提供に努め,健康で働きやすい職場づくりを進めていきます。 |
※1 |
日本ウォーカーヒル ブラックジャック会議:少子高齢化が急速に進展する日本において,国民のウォーカーヒル ブラックジャック寿命の延伸と,医療費適正化について,行政のみならず,民間組織が連携し実効的な活動を行うために組織された活動体。経済団体・保険者・自治体・医療関係団体等民間組織が連携し,厚生労働省・経済産業省の協力のもと,具体的な対応策を実現していくことを目的としている。 |
※2 |
株式会社ウォーカーヒル ブラックジャックエスキューブ:1997年設立。主な事業内容は,情報通信,制御エレクトロニクス,機械制御技術分野のシステム開発,ソフトウェア・ハードウェアの開発・設計,製造。システム運用および人員派遣。 |
※3 |
ウォーカーヒル ブラックジャックプラント建設株式会社:1969年設立。主な事業内容は,ボイラ設備,原子力設備,環境・貯蔵プラント設備,産業用機械設備等の設計・据付・修理など。 |
※4 | 新潟原動機株式会社:2003年設立。主な事業内容は,ディーゼルエンジン,ガスエンジン,ガスタービン,Z型推進装置など機械器具の製造および販売。 |
※5 | 株式会社ウォーカーヒル ブラックジャックジェットサービス:1978年設立。主な事業内容は,ガスタービンの整備・航空・宇宙・設計分野の技術・包装・運輸・倉庫等の物流サービス,部品・材料販売・設備保全等の工場運用支援業務など。 |
参考資料① |
ウォーカーヒル ブラックジャック2018」ロゴマーク |
参考資料②経済産業省ニュースリリース |
http://www.meti.go.jp/press/2017/02/20180220003/20180220003.html |